大成建設は、3Dプリンティング技術を活用した巻き立て耐震補強柱の性能確認実験を公開した。玄武岩を原料とするバサルト繊維の補強筋「バサルトFRTPロッド」と組み合わせることで、従来の鉄筋コンクリート柱を上回る耐震性能が得られることを確認した。

大京は2025年1月15日、東京大学と東京理科大学との共同研究により、マンション向けにエアコン1台の全館空調システムを開発したと発表した。

KENTEM（建設システム）は2025年2月25日から、建設業向けのタスク管理ツール「KENTEM-ToDo」の提供を開始する。Webブラウザ上で業務を可視化し、書類作成などの作業分担を効率化することで現場担当者の負担を軽減する。

パナソニック コネクトは2025年1月30日、現場映像活用サービス「Cameleo（カメレオ）」の新プランとして、スマートフォンで撮影した映像の記録や共有が可能な「Cameleoモバイル」の提供を開始した。

建設業法第28条第3項に基づく営業停止処分命令を受けたのは、9社だ。2025年2月15日～3月8日までの22日間の営業停止処分を受けたのが、パナソニック リビング北海道・東北、パナソニック マーケティングジャパン（旧社名：パナソニック ...

「属人化した建設業務からAIと最適化で脱せよ」構造計画研究所が提言する“建設ナレッジ活用” BIMから見たFMBIMの“いいとこ取り”を実現したGLOOBE活用の「Simple-BIM」 “道路陥没”を未然に防ぐ ...

AWSは2025年1月31日、日本に新設するデータセンターの建設に環境配慮型コンクリートの採用を開始したと発表した。竹中工務店、清水建設、大林組など複数のゼネコンと協力して低炭素コンクリートを導入し、建物の建設から解体までの工事に伴い発生するCO2排 ...

GMO AI＆ロボティクス商事と東北エンタープライズは、プラントや建設現場向けに米Boston Dynamicsの四足歩行ロボット「Spot」を拡販する。Spotの活用により、点検作業や安全確認作業、点群データの測定などの自動化を推進する。

日本工営はインフラ調査や施工現場向けに、岩盤やコンクリート由来の材料の品質をAIで判定する技術を開発した。併せて、AIの入力データを取得する打撃音記録アプリも開発中で、技術者の五感による判断を支援し、インフラ点検の品質向上に貢献する。

伊藤忠都市開発と伊藤忠商事は、伊藤忠グループ初となる北海道での物流施設の開発に乗り出す。計画では2階建て、延べ床面積約1万6120平方メートルの規模となる見通しで、完成は2027年春の予定。

日本科学未来館やオムロン、清水建設、アルプスアルパイン、日本アイ・ビー・エムは、大阪・関西万博での実証実験に向け、視覚にハンディキャップがある人をナビするロボット「AIスーツケース」の新モデルを開発した。デザインを刷新した他、道路状況を音声でアナウン ...

国土交通省は2025年1月31日、「建設工事受注動態統計調査」の結果を発表し、大手50社が2024年1～12月に受注した建設工事の総額は前年比8.9％増の18兆7396億円になったと明らかにした。このうち国内受注は同7.6％増の17兆9922億円で、 ...